飲食店　労働生産性を高めれば給料や時給をアップできる

労働生産性とは、一人当たりいくら粗利益を稼いだかの指標です。

これは、管理可能利益の中でも非常に重要な数値であり、従業員の幸福の原資でもあります。

労働生産性からは、支払い可能給料や支払い可能時給が計算できます。

労働生産性を高めれば、給料や時給を高めることができるのです。

writer：Asuka Food Consulting

労働生産性とは

労働生産性とは、従業員一人が稼ぐ粗利益のことです。

粗利益ですので高い方が良いわけです。

労働生産性の計算式は

粗利益÷換算人員＝労働生産性

月間の労働生産性を求めます。

計算式の、粗利益と換算人員の算出方法について説明します。

粗利益の計算方法

売上高－原価＝粗利益

※粗利益のことを会計用語では、売上総利益といいます。

原価は実際原価計算で算出した数字を使用。

棚卸しをしていない場合は、理論原価または、仕入原価を使用しましょう。

＞実際原価の計算方法はこちら

換算人員の計算方法

ここで言う換算人員とは、社員に換算した人数のことです。

飲食店の従業員は社員とＰＡ（パート・アルバイト）に分かれます。

社員は一日8時間と決まった時間勤務しますが、ＰＡは人によって働く時間が異なります。

例えば、一日の労働時間が、

社員　8時間、　ＰＡ　16時間なら

総労働時間は　8時間＋16時間＝24時間です。

これを社員に換算すると

24時間÷8時間＝3人

これが社員に換算した人数

ここでいう、換算人員（社員換算人員）です。

労働生産性は通常、月間で算出します。

ですので、
月間の社員とPA合わせた総労働時間を、社員のひとりの月間労働時間で割ると、換算人員が計算できます。

仮に、月間の数字が

売上高　300万円
原価　90万円
総労働時間　720時間　なら

300万円－90万円＝210万円（粗利益）

720時間÷200時間＝3.6人（換算人員）

210万円÷3.6人≒58万円

この　58万円が労働生産性

従業員一人が一か月稼ぐ粗利益となります。

労働生産性の適正な数値は

飲食店の労働生産性の適正値は　70万円/月　以上です。

労働生産性にか関わらず、飲食店の計数である指標には、全て適正値が存在します。

例えば、人時売上高は5000円以上、人時生産性は4000円以上、労働分配率は40％前後など。

あなたのお店はこれらをクリアしているか確認してみましょう。

＞人時売上高5000円以上の理由はこちら

労働生産性は給料や時給を高める原資

労働生産性に労働分配率を掛けることにより、1人当たりの支払い可能給料額が計算できます。

労働生産性×労働分配率=一人当たりの支払い可能給料

上記の式の展開

（粗利÷換算人員）×（人件費÷粗利）

（人件費）÷（換算人員）＝社員一人当たりの支払い可能給料

仮に、労働生産性が60万円、労働分配率が40％なら

60万円　×　40％　＝　24万円（支払い可能給料）

上記の計算式で注意することは、

〇　労働生産性を増やして支払い可能給料を上げる

✖　労働分配率を増やして支払い可能給料を上げる

また、人時生産性に労働分配率を掛けることにより、一人当たりの支払い可能時給が計算できます。

人時生産性×労働分配率＝一人当たりの支払い可能時給

上記の式の展開

（粗利÷労働時間）×（人件費÷粗利）

人件費÷労働時間＝一人当たりの支払い可能時給

仮に、人時生産性が　3000円　労働分配率が　40％　なら

3000円×40％＝1200円（支払い可能時給）

人時生産性の目標値は、3000円以上です。

上記の計算から、「支払い可能給料」と「支払い可能時給」を高めるには、

労働生産性を高める必要があるのです。